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住まいの性能

住まいの性能

住み心地・居心地の良さ、使い勝手の良さといったことを大切に家づくりを心掛けていますが、
その家が、末ながく使われていくことも大切なことです。
家の長寿命化にかかわる部分として、「構造の安定」「劣化の軽減」「温熱環境」「維持管理への配慮」といった
家の性能もしっかり確保していきたいと思っています。
改正省エネ法、長期優良住宅法、瑕疵担保履行法といった住宅をめぐる新法が続々と施行されました。
新法施行といってもこれらの3法は戸惑うほど唐突な規制強化ではありません。
紐解けば、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)に行きつきます。
堺建築設計事務所としては、品確法の性能表示制度をベースに、確保する性能は
長期優良住宅の認定基準を基本として、ご提案していきます。

構造性能
(耐震性)

木造住宅ならば耐震等級は、等級1・等級2・等級3に分類されます。

耐震等級1 数百年に一度発生する地震(震度6強から震度7程度)の地震力に倒壊、崩壊せず、数十年に一度発生する地震(震度5強程度)の地震力に対して損傷をしない程度の耐力がある。(建築基準法の耐震基準を満たすものです)
耐震等級2 上記の地震力の1.25倍の地震力に対して倒壊、崩壊しない耐力がある。
耐震等級3 上記の地震力の1.50倍の地震力に対して倒壊、崩壊しない耐力がある。

堺建築設計事務所では、長期優良住宅の認定基準となっている「等級2」、「等級3」をご提案しています。構造計算も建築基準法で定められた簡易的な計算ではなく、より精度の高い構造耐力計算(許容応力度計算)を構造設計士とともにおこなっていきます。また、構造性能を確かなものにするために、木材や基礎を構成する鉄筋・コンクリートはしっかりと品質管理されたものを使用しています。地盤については、地盤調査により地盤改良が必要になった場合は適切な工法を検討・選択し、目に見えない部分の安全を確かなものとしていきます。

劣化軽減性能
(耐久性・劣化対策)

木造住宅の老化・劣化の原因は、腐れと害虫被害によるものがほとんどです。構造躯体の劣化が進むことは設計時に計算した耐震強度が損なわれ、耐震性能が低くなってしまうことになります。

シロアリ対策 基礎はベタ基礎を採用し、基礎の立ち上がり高さは地盤面より500mm確保。基礎断熱の場合は「床下気密」を、床断熱の場合は「床下通気」を。断熱方法により、適切な措置を講じていきます。
雨漏り対策 雨漏りのリスクが少ないシンプルな屋根形状とし、適切な勾配をとる。必ず下葺きをし、部位ごとに決められた重ね幅を確保する。外壁においては仕上げに応じた防水措置を施すことを基本とします。
湿気結露対策 通気工法により二重の防水層を設け、下部から上部に通気し、躯体内の湿気を排出させます。小屋裏においては天井断熱の場合は換気措置を、屋根断熱の場合は通気措置をおこない、建物内外の温度差による結露の発生を抑えます。
維持管理対策 長く維持管理していくためには配管の接合部やバルブなどの清掃・点検が必要です。床下は点検可能空間とし、メンテナンスがしっかりできるようにします。建物が完成しお引き渡し後も、長期的にメンテナンスサポートをしていきます。

温熱環境性能
(省エネルギー性・空気環境対策)

温熱環境性能は品確法の「省エネルギー対策等級」で示すことができます。

等級2 旧省エネルギー基準(1980年)
等級3 新省エネルギー基準(1992年)
等級4 次世代省エネルギー基準(1999年)

堺建築設計事務所では、省エネルギー対策等級4(次世代省エネルギー基準)をご提案しています。熱損失係数は2.7以下とし(IV地区の場合)、断熱性能を高めて少ないエネルギーで快適に暮らせる家づくりを考えていきたいと思います。結露防止対策としては、透湿抵抗の小さい断熱材を使用する場合は防湿層を設け、断熱層外気側への通気層の設置、その他換気上有効な措置をおこない、結露の発生防止につとめていきます。また、開口部からの熱損失は、夏は73%、冬は58%と、かなりの割合を占めます。開口部の断熱性能とカーテン等の付属部材、庇・軒の出幅などを上手に組み合わせながら熱損失を抑えていきたいと思います。しかし基本は、パッシブデザインにより、建物の構造・間取り・使用材料などの工夫によって、熱や空気の流れを上手に調整しながら、快適な室内環境をつくりだしていきたいと思います。